睡眠時間だけを追う健康経営の盲点|疲労の訴えが減らないときに考えたいこと
睡眠セミナーを開いた。睡眠アプリも配った。それなのに、社員から「疲れが取れない」という声が減らない。健康経営に取り組むなかで、こんな壁に当たっていないでしょうか。
私は元RIZAPトレーナーとして、そしていまは企業の健康づくりを支援する立場として、たくさんの方の生活習慣に向き合ってきました。そこで感じているのは、「睡眠時間」はとても大事な数字だけれど、それだけを追っていると見落とすものがある、ということです。この記事では、その「見落としやすいところ」を、人事・総務・経営者の方に向けて整理します。
睡眠時間は「入口」の数字
まず、睡眠時間を見ること自体は正しい出発点です。厚生労働省の「健康づくりのための睡眠ガイド2023」では、成人は6時間以上を目安に、必要な睡眠時間を確保することがすすめられています。睡眠が足りない状態では、注意力や計画を行動に移す力(実行機能)が落ちやすいことも、多くの研究をまとめた分析で報告されています。
ただ、時間を確保できていても疲れが残る人はいます。疲れは、眠っている時間の長さだけでなく、眠りの深さ、生活のリズム、日中の過ごし方、仕事の負担が重なって生まれるからです。睡眠時間は「入口」の数字であって、ゴールではありません。
「寝ているのに疲れている」ときに見たい5つのこと
1. 寝る前の1時間の過ごし方
寝る直前まで仕事のメールやスマホを見ていると、頭が「活動モード」のまま布団に入ることになります。忙しい人ほど、活動の神経(交感神経)が高いまま夜を迎えやすく、寝つきや眠りの深さに影響します。寝る90分ほど前の入浴や、画面から離れる時間をつくるだけでも変わる人がいます。
2. 朝の光と、午後のカフェイン
起きてすぐに光を浴びると、体内時計が整い、夜に眠くなるリズムができやすくなります。反対に、夕方以降のコーヒーやエナジードリンクは、眠りを浅くする原因になりやすいものです。「14時以降はカフェインを控える」など、職場で共有しやすい目安にしておくと実践につながります。
3. 日中、座りっぱなしになっていないか
WHOの身体活動のガイドラインでは、運動をすることに加えて、座っている時間をできるだけ減らすことがすすめられています。体を動かさない日が続くと、心地よい疲れが少なく、かえって眠りが浅くなる人もいます。1時間に一度立つ、階段を使うなど、仕事中にできる小さな動きから始められます。
4. 仕事の負担と、自分で決められる余地
仕事の量や要求が大きいのに、自分で進め方を決められる余地が小さい状態は、職場のストレスの代表的な要因とされています。ストレスが続くと、眠っても回復した感じがしにくくなります。疲労の訴えが特定の部署に集まっているなら、睡眠よりも先に、業務の偏りや進め方を見直すほうが近道のこともあります。
5. 夜の食事とお酒
遅い時間の重い食事や寝る前のお酒は、寝つきはよく感じても、眠りを浅くしやすいと言われています。会食や残業が多い職場では、「食べるな」「飲むな」ではなく、量と時間の目安を一緒に考えるほうが現実的です。
疲れは「休んだ日」より「働いている時間」に効いてくる
疲れを放っておくと、欠勤より先に、出社しているのに力を出し切れない状態(プレゼンティーズム)として表れます。厚生労働省のコラボヘルスガイドラインで紹介されている企業の分析では、健康に関わるコストのうち、プレゼンティーズムが77.9%を占め、欠勤の4.4%を大きく上回っていました。米国の労働者約2.9万人を対象とした調査でも、疲労のある人が生産性の低下を経験した割合は65.7%で、疲労のない人(26.4%)の2倍以上だったと報告されています。
つまり、睡眠の施策の成果は「何時間寝たか」だけでなく、「日中にどれだけ元気に働けているか」でも見る必要があります。
施策を「やった」で終わらせないために
- 見る数字を2つにする。睡眠時間に加えて、「疲れが残っている感じ」や「日中の眠気」を、同じ質問で定期的にたずねます。変化を追えるのは、同じものさしで続けて見たときだけです。
- 研修のゴールを「知る」から「今週ひとつ試す」へ。知識を伝えて終わりにせず、参加者が自分で試すことを1つだけ決めて帰る形にします。
- 部署ごとに原因が違う前提で見る。夜勤のある職場、外回りの多い営業、座りっぱなしのデスクワークでは、疲れの原因も効く手も違います。
- 一度に変えることは1つにする。あれもこれも求めると続きません。80点を続けるほうが、結果として変化が残ります。
まとめ
睡眠研修やアプリは、健康経営の大切な手段です。ただ、睡眠時間だけを追うと、寝る前の過ごし方、日中の動き、仕事の負担、食事やお酒といった「疲れの本当の原因」を見落としがちです。睡眠時間と一緒に社員の疲れの実感も見て、職場に合った小さな一手を続けていくことが、疲労の訴えを減らす近道だと私は考えています。
FiTNESS UNIVERSITYでは、参加者が「今週まず何を試すか」まで決める企業向け睡眠セミナーを行っています。自社の取り組みのどこから手をつけるか迷っている方は、健康経営度チェック(無料・3分)もご利用ください。
参考
- 厚生労働省「健康づくりのための睡眠ガイド2023」
- Lowe CJ et al. Neuroscience & Biobehavioral Reviews (2017)(睡眠不足と注意力・実行機能のメタ分析)
- WHO Guidelines on Physical Activity and Sedentary Behaviour (2020)
- 厚生労働省保険局「データヘルス・健康経営を推進するためのコラボヘルスガイドライン」
- Ricci JA & Chee E. Occupational Medicine (2005)(労働者の疲労と生産性)
執筆:若山 博行(株式会社FiTNESS UNIVERSITY/元RIZAPトレーナー)。この記事は一般的な情報で、医学的な診断に代わるものではありません。強い不眠や体調の不安が続く場合は、医療機関にご相談ください。
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